カズレーザー 救急車をタクシー代わりに呼ぶ高齢者に、増えるいたずら電話…“有料化”はアリか?ナシか?日本の医療問題に切り込む

2025.3.12 09:30

真野氏はさらに海外の事例も紹介。日本のように無制限に救急車を呼べる国はほぼないといい、例えばアメリカのニューヨークでは救急車の基本料金は8万円を越え、さらに緊急蘇生が行われると追加で約20 万円請求されることもあるという。

オカリナは加えて「そもそも救急車呼ぶ前に、電話する番号があるんですよ」と、#7119 に電話する方法にも触れ、「みんなもうちょっと活用したほうがいい」と話す。しかしこれにACEesの浮所飛貴は、「でも、ほんとピンチのときって、たぶん、きっと僕だったら、絶対パニックになっちゃって」と、緊急時に救急と別の電話番号に電話することを考える余裕がない可能性を指摘。そこから「もう119 をなくして、今の#7119 (※地域よって異なります。時間帯によっては繫がらない時間もあります)というものにかけるというふうにするなら、有料化しなくてもいいんじゃないかなっていうふうに思いましたね」と私見を述べた。

真野氏によると、浮所のアイデアは、既にフランスやオーストラリアで実現しているという。また、日本でも救急車の有料化が実現している例もあるといい、三重県の松阪市の場合は入院が不要と判断された場合約7,700 円を支払う制度が実現していると紹介。これは紹介状を持たずに大病院に行ったときや最先端治療を受けた際に請求される、選定療養費の分を支払う制度だといい、いたずらの電話も減ったこともあり、救急搬送の軽症患者は6.5%減少したのだとか。

これを聞き、救急搬送の軽症者がおよそ6.5%減ったのなら、救急車は有料にした方がいいと主張するカズレーザー。すると北海道大学大学院医学研究院 外科系部門で日本外科学会理事長の武冨紹信氏は、「軽症でやっぱりあの呼ばなくていいっていうふうには言われてますけども、軽症のなかにもですね、絶対やっぱ患者さん悪くなる人いるわけですよね」と話し始める。現場の医療者たちは軽症患者のなかにも、一定数隠れた重病患者がいることを知っているからこそ、48%が軽症だから呼ばなくていいというような安直な結論には違和感を覚えてしまうと優しく諭し、「無料で全部来てください、全部受けたい。ただし、いたずらとか酩酊とか、そういうふうなの、この6.5%減る分の人たちは自重するような社会になってほしいということですよね」と切実な思いを語った。

武冨紹信さんの写真
日本外科学会理事長、武冨紹信氏

緊急性の高い外科医の年収は美容クリニックなどに比べると低く、過酷な労働環境も相まって、若い人の志望が減り続け、ここ20 年間で約1万人が減少しているとされる。救急現場で働く医師が不足するひっ迫した現状があり、救いたくても救えない、そんな未来が現実になりつつある。

武冨氏の心からの訴えも受けカズレーザーは、「本当にやっぱお医者さんってマジで志が高いと思うんですよ。できないことをやってると思うんですよ」とコメント。特に人手不足が深刻化しているという外科医については、「外科って一番、その、医療訴訟リスクがあるじゃないですか。精一杯やったのに訴えられるっていう、よくわかんない話じゃないですか。割にマジで合わねえんだろうなって、やっぱいろんな人の話聞くと思います」という。武冨氏は救急車の有料化には反対という立場を明かした。「救えない命はゼロにしたい」医療者としての見解を述べ、ただし、現状をなんとかしなければいけないと話し、救急車の有料化は医療全体が見えてくる良いテーマなので、ぜひ考えてほしいと促した。

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写真提供:(C)日テレ

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